2026年3月31日(火)ドル円戦略と結果

ファンダメンタルズ
テクニカル
1. トレードシナリオと結果

ファンダメンタルズ

注目材料

１．経済指標
・東京消費者物価指数
・日本2年債入札
・米国住宅価格指数
・米国S&Pケースシラー住宅価格指数
・米国シカゴ購買部協会景気指数
・米国コンファレンスボード消費者信頼感指数
・米国JOLTS求人件数

２．要人発言
・片山財務相
・米国トランプ大統領
・FRB

３．その他
・日仏首脳会談（マクロン大統領来日）
・TOM効果：株式投資の月末安・月初高アノマリー。期間は営業日ベースでの月末3日間程度、月初3日間程度。月末の損益確定、毎月一定額を積み立てる投資信託などの購入が月末・月初に集中する傾向があります。
・月末ロンドンフィックス
・地政学リスクオフ（米イラン、米グリーンランド、米ベネズエラ、日中、ウクライナ・露）

マーケット動向

経済指標評価
(前回かつ予想より良い：◎、予想以上：〇、予想より悪い：△、前回かつ予想より悪い：×)

東京マーケット前

8:30 経済指標
東京消費者物価指数（CPI）（政府統計の総合窓口）
全国消費者物価指数の先行指標で日本国内のインフレが進んでいる中で注目度が高まっています。
日銀物価目標2.0%。日銀政策金利0.75%
前年比：前回1.6%（改定）、予想1.6%、結果1.4%（×）
コア前年比：前回1.8%（改定）、予想1.8%、結果1.7%（×）
コアコアCPI前年比：前回2.5%（改定）、予想2.3%、結果2.3%（○）
東京消費者物価は2カ月連続で日銀目標2%割れ、市場予想下回る－3月（Bloomberg）

東京マーケット(9:00~15:30)

9:45～要人発言
片山財務相
片山氏､「あらゆる方面で万全対応」ｰ原油先物や為替市場で投機的動き（Bloomberg）

【考察】円安牽制発言

9:45 報道
米国トランプ大統領、ホルムズ海峡封鎖解除なしでも戦争終結に前向き

12:35 経済指標
日本2年債入札（財務省）
「最高落札利回り低い、応札倍率高い、テールが短い→入札好調→国債価格上昇→利回り低下→円売り材料」
「最高落札利回り高い、応札倍率低い、テールが長い→入札不調→国債価格低下→利回り上昇→円買い材料」「国債入札→市場へ国債供給イベント→国債価格下落→利回り上昇」にもなりやすいことから、「入札前から織り込み→利回り上昇→円買い」や「入札通過→Sell the fact円売り」が生じることもあります。
発行予定額：2兆8000億円程度
最高落札利回り：前回1.251%、結果%（）
応札倍率：前回3.32倍、結果倍（）
テール：前回1銭3厘、結果銭厘（）

欧州マーケット(16:00~25:00)
NYマーケット(22:30~29:00)

22:00 経済指標
米国住宅価格指数
前月比：前回0.1%（改定）、予想0.1%、結果%（）

22:00 経済指標
米国S&Pケースシラー住宅価格指数
前月比：前回0.47%（改定)、予想0.35%、結果%（）
前年比：前回1.38%（改定)、予想1.38%、結果%（）

23:45 経済指標
米国シカゴ購買部協会景気指数
米国ISM製造業景気指数の前営業日に発表される同指標の先行指標。
基準50、前回57.7（改定）、予想54.6、結果（）

23:00 経済指標
米国コンファレンスボード消費者信頼感指数
米国ミシガン大学消費者信頼感指数と同様、経済活動全体に重要な役割を果たす個人消費に関する重要指標。
前回91.2（改定）、予想88.0、結果（）

23:00 経済指標
米国JOLTS求人件数(Bureau of Labor Statistics)
（発表日; 6/3, 7/1, 7/29, 9/3, 9/30, 12/9, 1/7, 2/5, 3/13, 3/31)
前回694.6万件（改定）、予想689.0万件、結果万件（）

24:00 月末ロンドンフィックス
前後の時間帯でポジション調整によって不規則な乱高下生じやすい。

25:00～要人発言
米国グールズビー・シカゴ連銀総裁（2026年FOMC投票権なし）
：政策スタンスはタカ派

【考察】

28:00～要人発言
米国バーFRB副議長
：政策スタンスは中立

【考察】

ファンダメンタルズ材料とドル円の関係

(Trading View)

通貨強弱

＜ドル＞
買い材料

売り材料

＜円＞
買い材料
・片山財務相：円安牽制発言

売り材料
・2025年12月調査想定為替レート上期146.80、下期147.33（日本銀行、短観）以上推移→日本企業業績改善（円キャリー促進）
・構造的円売り（日本実質金利マイナスで金融緩和環境継続、新NISA等海外投資急増、デジタル赤字増加等、骨太方針の家計支援で財政支出増）
・その他円売り（航空燃料不足、パイロット不足、クレジットカード利用赤字によるインバウンド関連の旅行収支悪化懸念）

（Currency Strength Chart）